長期シリーズ！私が国土交通大臣になったら！！
長期シリーズといたしまして、「私が国土交通大臣になったら」をやりたいと思います。途方も無い政策の量な為、項目を絞って政策を作りたいと思います。
現在の政策は以下URLにあります。
「国土交通省重点政策２０１５」概要
http://www.mlit.go.jp/common/001101574.pdf
「国土交通省重点政策２０１５」本文
http://www.mlit.go.jp/common/001101575.pdf
上記政策を私流に政策を決めたいと思います。
そこで主な政策情報をまとめました。
01 総合政策
02 国際部門
03 物流部門
04 危機管理部門
05 運輸安全政策
06 国土政策
07 土地建設産業
08 都市
09 水管理国土保全
10 災害防災情報
11 道路
12 住宅建築
13 鉄道
14 自動車
15 海事
16 港湾
17 航空
18 北海道
19 政策統括
20 官庁営繕
21 技術調査建設技術
22 施設等機関
23 特別の機関
24 地方支分部局
25 外局
今回はここまでにします。
次回をお楽しみください。
以下政策詳細一覧
・総合政策
001 バリアフリー
002 ユニバーサルデザイン
003 環境
004 海洋
005 PPP（官民連携）/PFI
006 建設リサイクル
007 建設施工・建設機械
008 公共交通
009 交通安全・防災・技術開発
010 地域づくり
011 情報化の推進・情報セキュリティ
012 総合的な交通体系
013 津波防災地域づくり
014 社会資本整備重点計画
015 社会資本整備交付金
016 社会資本整備審議会
017 交通政策審議会
018 交通事故被害者支援
019 土地収用
020 統計
・国際部門
021 海外交通プロジェクト
022 交通セキュリティ
023 東アジアの物流
024 交通分野の国際的取組
025 交通分野の政府開発援助（ODA）
026 海外支援（WTO, FTA／EPA）
027 多国間協力（APEC、OECD）
028 対日投資支援
029 交通分野の国際的取組
030 建設インフラの国際的取組
031 運輸／観光サービスの自由化
032 多国間の協力
033 地域別の協力
・物流部門
034 物流
・危機管理部門
035 有事対策
036 テロ対策
037 感染症対策
・運輸安全政策
038 運輸安全マネジメント
039 運輸安全取組み事例
040 事故事例に見る教訓
・国土政策
041 国土計画
042 GIS（地理情報システム）・ 国土情報
043 災害対策等緊急事業推進費
044 広域的地域活性化法に基づく交付金（旧地域自立・活性化交付金）
045 国会等移転
046 地方振興
047 豪雪地帯対策
048 半島振興
049 離島振興
050 奄美・小笠原
051 国土形成計画
052 国土利用計画
053 過疎地域対策
054 国土の国民的経営
055 「新しい公共」
056 二地域居住
057 防災国土づくり（提言）
058 東京圏の中枢機能バックアップ
059 国土の長期展望
060 国土のモニタリング
061 地理情報システム（GIS）
062 国土調査
063 国土計画に関する国際協力
064 国土政策関係研究支援事業
065 行政機関等の立地事例集
066 基盤整備推進支援事業
・土地・建設産業
067 土地・建設産業政策
068 土地の価格
069 不動産の鑑定評価
070 地籍調査
071 不動産業
072 不動産投資市場
073 建設業
074 建設業の国際展開支援
075 建設市場整備
・都市
076 都市計画
077 景観まちづくり
078 区画整理・ 再開発
079 歴史まちづくり
080 市街地整備
081 都市再生
082 中心市街地活性化まちづくり
083 民間都市開発
084 街路・連立・新交通
085 都市交通調査
086 公園とみどり
087 大都市圏整備
088 大深度地下利用
089 都市防災
090 宅地防災
・水管理・国土保全
091 河川
092 ダム
093 砂防
094 海岸
095 防災
096 環境（河川分野）
097 利用（河川分野）
098 国際（河川分野）
099 水資源
100 下水道
101 地すべり
102 がけ崩れ
103 土砂災害
104 火山
105 雪崩
・災害・防災情報
106 災害・防災情報
・道路
107 道路防災・災害情報
108 渋滞情報
109 交通規制・道路気象
110 路上工事情報
111 道路情報（冬期）
112 通行規制（事前）
113 高速道路利用案内
114 高速道路のあり方検討有識者委員会
115 高速道路の無料開放（東北地方）
116 高速道路交通システム（ITS）
117 ETC利用案内
118 自転車道
119 道の駅
120 道路開通情報
121 特殊車両通行許可制度
122 道路占用
123 情報BOX・光ファイバー
124 補助制度（道路）
125 社会実験（道路）
126 道路構造
127 道路標識
128 道路の技術研究開発
129 道の歴史
130 日本風景街道
131 道路行政評価（道路IR）
132 ITSスポットサービス
133 首都高速再生有識者会議
・住宅・建築
134 住宅エコポイント
135 住宅税制
136 住生活基本法
137 住宅瑕疵担保法
138 住宅履歴情報
139 長期優良住宅法
140 住宅品質確保法
141 住み替え・二地域居住の推進、空き家再生等推進事業について
142 民間賃貸住宅
143 マンション政策
144 木造住宅の振興
145 住宅セーフティネット
146 建築物の補助制度
147 住宅融資制度
148 建築基準法上の特例制度
149 先導技術開発事業
150 構造計算書偽装問題
151 マンションの耐震性（相談窓口）
152 改正建築基準法
153 建築物の事故・災害対策
154 住宅・建築物の耐震化
155 耐震化（住宅・建築物）
156 建築物のバリアフリー
157 シックハウス
158 アスベスト
159 改正省エネルギー法
160 一級建築士
161 建築基準適合判定資格者検定
・鉄道
162 新幹線鉄道の整備
163 都市鉄道の整備
164 地域鉄道対策
165 鉄道の安全対策
166 ホームドア
167 バリアフリー（鉄道）
168 鉄道の技術開発
169 鉄道のテロ対策
170 貨物鉄道輸送
171 鉄道の日
・自動車
172 車検・登録
173 リコール（自動車）
174 自賠責保険
175 自動車安全情報
176 自動車燃費性能
177 チャイルドシート
178 安全な車の選び方
179 公共交通の利便性向上
180 自動車交通関係事業
181 先進安全自動車（ASV）
182 スマートプレート
183 ナンバープレート
184 希望ナンバー制
185 交通事故の被害者救済
186 国際化の推進（自動車）
187 高速ツアーバス安全対策
188 自動車整備事業
189 自動車整備士
190 自動車を安全に使う
191 ワンストップサービス（自動車）
・海事
192 海技資格・船舶免許
193 船舶の安全・環境
194 ミニボート
195 外航海運
196 内航海運
197 運航労務監理
198 造船・舶用工業
199 船舶の安全・環境
200 船員養成・雇用
201 海技資格・免許
202 水先制度
203 モーターボート競走
204 船員養成・雇用
205 船員雇用（海のハローワーク）
・港湾
206 国際コンテナ戦略港湾政策
207 国際バルク戦略港湾政策
208 日本海側港湾の機能別拠点化
209 輸出入・港湾手続きのシングルウインドウ化
210 リサイクルポート
211 「港湾の技術開発にかかる行動計画」について
212 みなと振興交付金
213 運河の魅力発見プロジェクト
214 コンテナターミナルのゲートオープン時間拡大
215 海外港湾物流プロジェクト
216 基本方針における需要予測
217 放置艇対策
218 海岸行政に関する施策の紹介
219 港湾における災害対策の紹介
220 国際船舶・港湾保安に基づく埠頭保安規定等の承認
221 PSカード
222 港湾における輸出コンテナの放射線測定のためのガイドライン（日本語版）
223 港湾における輸出コンテナの放射線測定のためのガイドライン（英語版）
・航空
224 航空行政
225 空港の整備
226 安全・安心の確保
227 航空市場の現状
228 航空管制
229 機内持込
230 航空保安（セキュリティ）
231 航空物流
232 危険物の持込み禁止
233 液体物持込制限（国際線航空機）
234 ハイジャック防止
235 空港一覧
236 特定操縦技能の審査
237 航空身体検査証明
238 航空従事者技能証明等申請
・北海道
239 北海道総合開発計画
240 北方領土隣接地域振興
241 アイヌ関連施策
・政策統括
242 政策評価
243 国会等移転
244 大深度地下
245 歩行者移動支援（ICT）
246 所有者の所在の把握が難しい土地
・官庁営繕
247 官庁営繕の業務紹介
248 官庁営繕の施策紹介
249 官庁営繕の関係法令及び技術基準
250 官庁営繕の発注関連情報
251 公共建築の品質確保
252 建築物の保全
253 木材の利用の推進
254 PFI事業
255 全国営繕主管課長会議
256 官庁営繕の事業評価
257 官庁営繕の事業紹介
258 霞が関の建物
・技術調査・建設技術
259 技術研究開発
260 積算基準等
261 技術管理
262 入札・契約
263 公共事業の評価
264 環境（公共工事）
265 情報技術
・施設等機関
266 国土交通政策研究所
267 国土交通大学校
268 国土技術政策総合研究所
・特別の機関
269 国土地理院
270 小笠原総合事務所
271 海難審判所
・地方支分部局
272 地方整備局
273 地方運輸局
274 地方航空局
275 北海道開発局
276 航空交通管制部
